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インドの株式取引は、認定された外国機関投資家にのみ、許可されていますので、現在はまだ、インド株を直接買うことはできません。
インドの株式市場で取引を行うためには、インド証券取引委員会に資格の登録を行い、インドの国内投資家と認定される必要があります。
また、インド株式への参加は、基本的には海外機関投資家に限られているため、日本を含めて、インド国外の個人投資家が、インドの株式取引を行うには、米国経由でADR（米国預託証券）の取引を行うか、インド株で組成された投資信託（ファンド）や、ゴールドマン・サックス証券の提供するデリバティブ「インド株eワラント」を購入することになります。
とくに、インド株ファンドは、外国株式経験の浅い初心者が、比較的簡単に、少額から投資できるため人気が集まっています。

歴史の古いインドの株式市場は、すでに1875年には、ムンバイ（旧ボンベイ）証券取引所が設立されていて、株式取引が行われていました。
現在では、インド国内に、23ヶ所の証券取引所があります。
インドの主要な証券取引所は、ムンバイに古くからあるムンバイ株式取引所（BSE）「約5000の銘柄数」と、ナショナル証券取引所(NSE)「約1000の銘柄数」であり、電子取引システムを持つ最新のシステムを誇っています。
また、ナショナル証券取引所とムンバイ株式取引所で扱われているインド株式の銘柄をあわせると、約5000銘柄ほどになり、時価総額も激しい勢いで増えています。
ただし、流動性までも考えると、監視すべき銘柄は絞られるので、一攫千金の夢を待ってインド株に挑んでみましょう。

インドが著しい経済成長を遂げた要因に、英語の普及率が挙げられます。
1947年まではイギリスの植民地であり、英語が補助公用語として定着していたことも、アメリカとの関係を築きやすかった要因でしょう。
アメリカの企業では、コールセンターをインドに設置することも多く、優れた英語能力を保障する例として挙げられます。
優れたIT技術と英語能力、そして、アメリカと比較すれば低賃金のインドは、アメリカ以外の国々も注目しているのです。
日本でも、オートバイメーカーとして有名な「本田技研」が、1980年代にインドへ進出し、シェアの50％を握っていると聞きます。

インドの著しい経済成長の裏には、アメリカとの関係がありました。
よく言われる話として、「アメリカが深夜の時には、インドは昼間」が挙げられます。
つまり、アメリカの業務が終わった夜に仕事を依頼すると、約12時間の差があるインドでは、朝の出勤時間であり、1日掛けて仕上げた仕事をアメリカに送信すると、アメリカでは朝の出勤時間に間に合うと言うことです。
ラジーヴ・ガンジー政権が打ち出した、「コンピューター政策」が合ってこその話ですが、高い技術力を持つインドと、地球の反対側にあるアメリカとの時間的な条件が合致したことが、インドの経済成長を後押しすることになりました。
著しい経済成長を続けるインドのインド株は、アメリカとの関係を理解することで、魅力の秘密を知ることができるでしょう。

インドと聞いて、日本に住む多くの方は、寺院と仏教の国、ゾウの国と言った印象しかないかもしれません。
しかし、インドは世界でも経済成長著しい、魅力的な「インド株」のある国なのです。
インドの経済成長は、1984年にラジーヴ・ガンジー政権が打ち出した、「コンピューター政策」が始まりと言っても過言ではありません。
現在では、卓越したIT技術を利用して、アメリカとの深いパイプを持ち、また、インドの優れた技術力は、NASA（米国国立航空宇宙局）のエンジニアの1割がインド人だ言われるほどです。
優れたIT技術国家として、成長を続けているインドのさまざまな産業は、日本国内でも注目されていて、インド株のイチオシにする方も多数います。
今後も経済成長を続けるインドのインド株ファンドは、世界で最も熱い投資です。